ピザ定食はアリか?ナシか? 5~ 売上増加

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ピザ定食はアリか?ナシか? 5

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「ピザ定食はアリか?ナシか? 5」


前回は「雨が降れば、傘をさす」
経営の神様、松下幸之助の言葉を用い、ドミノピザ関西限定のWEBキャンペーン「ピザ定食」について、一緒に考えてきた。


応用の効く抽象的な考え方1つでも
それを具体化することも
強固なプランにしていくことも可能だということを実感していただけたと思う。


さて、今回は、そもそもこのキャンペーンの結果をどのように考えるのか?
それについてお話しして行きたい。


現在のドミノピザのキャンペンの状況は


「アリ」が7297票、ナシが6879票だ。(2011年12月8日現在)


現在は「アリ」が多い。
※サイト「ピザ定食をはじめま・・・した?」


でも、仮に「ナシ」が7297票、「アリ」が6879票と逆の場合はどうか?


「ナシ」が多いケースだ。
今回はこのケースをベースにこれまでご紹介した2つの「考え方」を用いて、検討していきたい。


1つが「常に事実を探る」ということ。
そして、もう1つが「トップクラスの商品でも全ての顧客に売れているわけではない。」ということだ。


「常に事実を探る」


今回のキャンペーンはメディアにも取り上げられている。
「ナシ」が多いのであれば、次のような記事をあなたも読むことになるかもしれない。


「ドミノピザによる調査は関西地区限定だった。『ナシ』が7297票、『アリ』が6879票と『ナシ』が多く、やはり『ピザ定食』は受け入れられないだろう。」などと記事に書かれるかもしれない。


さて、どうするか?


ここで「ピザ定食はやっぱり関西では人気ないらしい」などと影響を受けてはいけない。


「常に事実を探る」のだ。


これまで、このブログでお話ししたように、メディアなどの記事全てを信じてはいけない。
記事の「数字」は正しいかもしれない。
だが、その数字の「条件」は正しいものか、疑うべきだ。
それに、ピザ定食が受け入れられないという記事の文章は記者の考えだ。
あなたの考えではない。


さて、考えてみよう。


サイトには「関西地区限定」とあった。
前回、お話ししたように「お好み焼き定食」は関西にとっての「自然」だ。
逆に言うと、それ以外の地区では「自然」なものではない。
その意味では、この記載の狙いは妥当だ。


だが、実際にはこれで正しい数字は出ない。


仮にあなたが関西地区以外にお住まいだとしよう。
それでも、このサイトに行き、投票してしまったかもしれない。
また、投票結果を知りたい方も投票してしまったはずだ。
そして「アリが何票か?ナシが何票か?」を知ったはずだ。


メディアにこれだけ取り上げられたキャンペーンだ。
当然、関西地区以外の方もこのサイトに集まってくる。


となると、サイトに来たのは関西地区以外の方も多い。


総務省の調査では関西の人口は16%。
逆に言うと、それ以外の人口は84%。


間違いなく、関西以外の投票も含まれてしまっている。
極論を言えば、仮に日本全国から均等に投票された場合、関西の方が100%「アリ」を選択し、それ以外の方全てが「ナシ」を選択しても、「アリ」は16%にしかならない。


その意味では、「ナシ」が7297票、「アリ」が6879票と「ナシ」の方が多いとしても、十分に「アリ」だ。
数字の条件、記者の考え方は検証する必要がある。
その意味では、記事を読むことは容易ではない。
真実を見出す力が必要なのだ。
単に受け入れてしまったら、ビジネスのチャンスを失うことにもなる。


そして、もう1つお話ししたいことがある。


それが


「トップクラスの商品でも全ての顧客に売れているわけではない。」ということ


これも何度かお話ししていることだ。


これは今年5月31日にもお話しした内容だが、非常に使える。


その時は2010年に発売されたCDのトップ10は「AKB48」と「嵐」が独占したとお話しした。
そして、ご紹介したのが「Everyday,カチューシャ」
CDにはAKBの総選挙の投票券が封入され、通常以上に売れた。


わずか2日で108.5万枚


大騒ぎになった。


でも、考えて欲しい。
日本トップとも言える人気グループで、投票券など買わせる仕組みがあっても、100万枚を超えるくらいだ。
それは全人口の0.78%だ。
99%以上は買わないのだ。
実際のターゲット年齢で考えても50%以上が買うなどということは決してない。


日本トップクラスのCDでも買わない人もいる。
AKBを知らない人もいるし、嫌いな人もいる。
全ての人口に受け入れられるわけではない。


芸能人だけではない。企業も同じだ。


2009年にご紹介したファーストリテイリング ユニクロの超人気商品「ブラトップ」の販売目標も同じだ。
彼らは09年の春夏の販売目標を900万枚にした。


2008年5月に本格投入し、約1ヶ月で300万枚を販売した。
その3倍を目標としたのだ。


この時は50万枚は海外で販売するということだったので、残り850万枚が国内での販売
だが、この時期の女性の人口15~64歳は4093万人。
そこに850万枚だ。
通常は1人が複数枚購入する、その枚数が何枚か分からないため、単純に1人1枚購入するとして考えてみよう。


その場合は20%


通常、1人が1枚ということはないだろう。
複数枚購入することもあるため、実質的には10%以下にはなる。
正しい数値は調査が必要だが、ユニクロのような超大企業の超人気商品でも皆が買うどころか、過半数が買うわけでもないのだ。


数字の条件、それに、大人気商品でも10%以下になることから「ナシ」が7297票、「アリ」が6879票と「ナシ」が多いとしても、十分に「アリ」だ。


「常に事実を探る」
「トップクラスの商品でも全ての顧客に売れているわけではない。」


この2つでも正しい判断ができる確率が格段に高まる。
でも、「ドミノピザによる調査は関西地区限定だった。『ナシ』が7297票、『アリ』が6879票と『ナシ』が多く、やはり『ピザ定食』は受け入れられないだろう。」の本当に具体的な情報はほぼ使えない。
その背景にある抽象的な考えから、それを具体化する必要があるのだ。


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[ 2011/12/08 12:55 ] 売上増大 | TB(0) | CM(0)



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