商品を生み出す体制 7~ 売上増加

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商品を生み出す体制 7

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商品を生み出す体制 7


商品を考えるのは「自分(あなた)」だけでは無理だ。
社員にも考えてもらう。
社員全ての力を使う。
でも、経営者と同じレベルではなく、やれる範囲でだ。


このシリーズでは、前回、そのようにお話しした。


でも、それだけではない。
次に取り組んでいただきたいのが、


「顧客」


考えてほしい。


誰があなたの商品、あなたのビジネスに対してお金を払うのか?


それは「あなた」でもないし、あなたの企業の「社員」でもないのだ。
自社の力を活用すると言っても、商品を買う当事者ではない。


だからこそ、当事者である「顧客」。


顧客からアイディアをもらうのだ。


方法は色々ある。
「調査」という形でも良いし、純粋に「アイディア」をもらっても良い。
協力してもらう方法はいくらでもある。


厳しい言い方をすれば、
この調査をうまく機能させることができれば、非常に協力なものになる。
※意識していただきたいのは「力」が入った顧客の意見ではなく、「自然」な顧客の意見を集めることが重要だ。


実は、調査などはその質問内容。
そして、回答のさせ方、収集の仕方など、ややこしい話をすれば、注意しなければならないことはいくらでもある。
実際にあなたのビジネスを私が見ているのであれば、それを精緻に対応していく。
でも、まずはそれにこだわらず、やってみることだ。


ただ、特に重要なことを2点だけお話ししよう。
これはこのブログでも何度かお話ししていることだ。


その2つとは


「最大公約数」と「具体化、抽象化」


この2つだ。


「最大公約数」


よくあるのが、「顧客がこういう機能が欲しいと言っています。だから、その機能をつけた商品を開発すべき」などと言って、実際には2人か3人程度にしか聞いていないケース。
確かに、この2人か3人しか顧客がいないのであれば、それでも構わない。
でも、そうでなければそれではダメだ。


顧客の求めているものは千差万別。
様々なニーズがある。
当然、10,000人の顧客の中でたった1人が感じてるニーズもあるし、
逆に10,000人の顧客の中でその多くが求めているニーズもある。


前者の1人のニーズのために商品を開発してしまうと、たった1人にしか売れない。
9,999人には見向きもしない可能性もある。


でも、後者であれば、多くの人がその商品に魅力を感じ、買ってくれる可能性もあるのだ。


ニーズを確認するだけではなく、その規模を考えなくてはならないのだ。
それが「最大公約数」
顧客の中の多くが感じている「ニーズ」
最大公約数のものを見いだしてほしい。


「具体化、抽象化」


商品を生み出すと言ってもどのような「商品」を考えたいのかによって違う。
今(従来)、存在しない「破壊的イノベーション」を実現させようとするならば「具体的ニーズ」を調べるというのは容易ではない。


そもそも、世の中にまだ存在しない商品なのだ。
例えば、スマートフォンがまだ存在しない世界で顧客が「スマートフォンが欲しい」などとは言ってこない。(可能性はあるが、まず少ない)


でも、「抽象的ニーズ」は違う。


携帯でインターネットをしたい。
携帯で音楽を聴きたい。
携帯でゲームがしたい。
携帯でパソコンのような作業をしたい。
でも、色々(パソコンや携帯や音楽プレーヤーやゲームプレーヤーなど)と持ち歩きたくはない。


このようなスマートフォンにとって抽象的なニーズはスマートフォンがない時代でも、とることはできる。


逆に「破壊的イノベーション」ではなく、
従来ある製品を改善していくような「持続的イノベーション」の商品案を考えるのであれば違う。


「具体的ニーズ」も「抽象的ニーズ」も利用できる。


ただし、その際は本筋。
「核」となるものを必ず押さえてほしい。
表面的な具体的なことに振り回されると軸がぶれてくるのだ。


「顧客調査が意味がない」とか、「顧客が考えることなど役には立たない」と言っている方もいる。
でも、そうではない。


実際に効果を上げている事例も多い。
最近の例では、ミスタードーナツがかわいいクマの顔の形をしたドーナツ「エンゼルテディパン」がの復活がある。


この商品は実は2010年12月に顧客である中学生のアイデアをもとに商品化し、翌3月まで発売したものだ。そして、4ヶ月間で1370万個と平均以上の実績を残し、女性や子供にも人気があった。
*参考:産経新聞


先ほど、お話ししたとおり、
乱暴に言えば、
顧客が商品を買うと考え、顧客がその商品にお金を払う。
それが実現すれば、ビジネスはうまくいく。


その当事者である「顧客」自身に考えてもらうということだ。
ぜひ、取り組んでいただきたい。


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[ 2012/04/03 13:51 ] 商品開発 | TB(0) | CM(0)



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